放送倫理・番組向上機構(BPO)の「放送と青少年に関する委員会」は26日、テレビ番組製作者と視聴者を対象に行ったアンケート調査『テレビ制作・番組内容について、テレビ放送の将来について』の結果を発表した。インターネットの普及や趣味の多様化などにより、存在意義が変わりつつあると言われるテレビだが、【娯楽や情報の主要な供給源として今後も揺らぐことなく維持されていくと思う】と回答した人は一般視聴者で60.2%、番組製作者で53.8%という結果に。番組製作者では、NHKよりも民放局のほうがテレビの将来に対して楽観的な展望を示していることがわかった。 “テレビの存在意義は今後も揺らがない”という問いへの各局の賛同率はTBSが64.9%でもっとも高く、日本テレビが63.5%、フジテレビが61.4%、テレビ朝日が51.7%。民放キー局の過半数が自信をのぞかせたのに対し、テレビ東京は42.0%、NHKが42.8%と5割を切り、テレビの今後についてもっとも危機感を示した。